泉ヶ丘の様子

事業目的

県内高校生における海外留学の促進、国際理解教育の推進をとおして、地域や県内企業を支え、宮崎から世界へ挑戦するグローバル人材の育成を目指す。

事業概要

個人による語学研修等を含む、海外短期留学に要する経費にかかる自己負担額に対し補助する。ただし、他の団体等から交付された又は交付される補助金等がある場合は、その補助金等の額を控除した額とする。
対象経費:航空運賃や宿泊費、授業料などに対して、10万円まで補助
※年間100名に補助します。
※学校の教育活動の一環として実施する海外研修等（教職員の引率を伴うもの）は対象外となります。
トビタテ留学JAPANとの併用は可能です。
※留学申請書類は、留学開始日の50日前（校内締め切り）までに留学支援担当者（津上・猪股）まで提出してください。

申請時の提出書類（留学支援・国際理解ポータルサイトURLから①～③はすべて入手可能）

①宮崎県高校生留学支援事業補助金交付申請書（参考様式１）【Word】【PDF】

②事業計画書（様式第1号）【Word】【PDF】

③収支予算書（様式第2号）【Word】【PDF】

④留学の概要が分かるもの（留学の実施要項の写し又は受入校のパンフレット等、主催者作成のもの）

⑤実用英語技能検定等の英語能力の証明書の写し（提出可能な者のみ）

⑥海外旅行傷害保険証の写し

詳細は添付のチラシとリンクから
留学支援・国際理解ポータルサイトURL

https://x.gd/Q95P6

04_留学促進補助事業チラシ.pdf

生徒・保護者の皆様

台風6号接近に伴う本校の対応を以下のようにいたします。

【6月２日（火）】
　終日自宅待機
【６月３日（水）】
　振替休日［5月30日（土）分］
【６月４日（木）】
　通常授業

① 台風の接近・通過に伴い、用水路や河川の氾濫の恐れがありますので、
　 絶対に近づかないようにしてください。
② 上記の対応に変更がある場合のみ、改めてClassiにてお知らせします。
  （変更がない場合は追加連絡はありません。）
③ 何かお困りのことや被災された場合は、遠慮なく学校へご連絡ください。
   （０９８６－２３－０２２３）

令和8年６月1日
都城泉ヶ丘高等学校・都城泉ヶ丘高等学校附属中学校
校長　宮﨑　真司

本校における大雨等の対応について、下記のPDFを読み込んでご一読ください。

大雨等の対応について.pdf

令和8年度 「宮崎－韓国 青少年国際交流事業」参加者募集
参加希望者は下のリンク(ペ－ジ下）から以下の２つをダウンロ－ドして印刷し、記入して提出してください。　参加申込書（様式1）保護者の承諾書（様式2）

提出先：図書館2階相談室入り口提出BOX（担当　津上・猪股）
応募の校内締め切り：7月1日（水）16：00まで→6月19日（金）までに変更します。
毎回応募者の多い県の事業の一つです。是非応募してみて下さい！

１ 目 的 　県内の高校生が、地理的に近く、歴史的・文化的にも密接な関係がある韓国の
　　　　　高校生との交流等を通じて、伝統・文化などを理解することにより、本県と韓
　　　　　国との交流及び国際理解の促進を図るとともに、国際感覚豊かな人づくりを
　　　　　推進する。

２ 内 容 　県内の高校生を韓国へ派遣し、韓国の高校生との交流や韓国伝統文化体験、文
　　　　　化施設等の視察等を行う。 　　　
　　　　　訪問先 大韓民国・ソウル特別市（交流団体：九老青少年センター）

３参加者　県内の高校生 １４名

４引率者　国際・経済交流課 課長補佐、国際交流担当主幹・主事、国際交流員　計４名

５訪問期間　令和8年11月6日（金）～11月8日（日）２泊３日

６主な活動内容
　　　　　 ・ 韓国の高校生との交流活動
　　　　　 ・ 韓国伝統文化体験
　　　　　 ・ 伝統文化施設の視察
　　　　　 ・ 韓国事情及び韓国語の学習（事前研修時）

７事前研修　令和８年１０月１７日（土）
　　　内 容：全体説明、韓国事情・韓国語講座 他
　　　実施形態：オンライン
　　　※ 参加者は事前研修に参加することを条件とする。

８参加者負担金
（１）参加費は５０，０００円とする。
（２）パスポート取得に係る費用及び自宅から各集合場所までの往復交通費は自己負担と
　　　する。
（３）参加者は、海外旅行傷害保険に加入することとし、その費用は参加費に含まれる。
（４）納入した参加費は、原則として払い戻ししない。
（５）日本国内で生じた疾病等に伴う経費は、原則として自己負担とする。

９ 参加者募集及び決定
　　　参加者の募集及び決定要領は別に定める。

１０レポートの提出
　　　参加者は帰国後、交流活動・体験レポートを提出する。
　6 日程の変更等
　　　気象の変化により航空機の運航が困難となったとき、又は予期せぬ事態が発生して
　　　事業の目的達成ができないと認められるときは、日程を変更若しくは中止の措置を
　　　とることがある。
　　　なお、この場合、パスポート取得に係る費用は、県において補填しない。その他、参
　　　加経費の取り扱いについては、別途措置する。

詳細は下のリンクより

https://www.pref.miyazaki.lg.jp/kokusaikeizaikoryu/kanko/koryu/20260518100911.html

令和8年度宮崎－韓国 (1).docx

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