平成３０年度から２年間「小中一貫教育推進モデル校（学力向上）」として小林市教育委員会の指定を受け取り組んでまいりました。これまでの取組を土台に、小中学校で協力して小規模校の特性を生かした「須木ならではの教育」を推進していきます。

□　令和６年度ビジョン構想図

□　令和６年度学校経営方針及び経営ビジョン

宮崎県及び小林市の教育方針に則り、本校の教育目標である「確かな学力・豊かな心・健やかなからだをもち、未来をたくましく生きぬく児童生徒の育成」の具現化を図る。

「知育」「徳育」「体育」「食育」の調和のとれた生徒の成長を促すため、生徒一人一人にしっかりとした目的意識（キャリア教育の視点）をもたせ、生涯にわたって「自ら社会の一員として幸せに生き抜く力」を身に付けさせるため、全職員協働による「チーム学校」としての組織的な取組を実践する。

また、将来の夢の実現に向け、生徒が挑戦と協同の中から自分の強みを見つけ、伸ばすことを大切にする教育活動を推進する。
学校行事、生徒会活動、部活動等においては、生徒自らが主体的に取り組むことを通して、達成感・成就感・連帯感を味わわせ、生徒に「やればできる」という自信と誇りと力を育む教育を実践する。

　さらに、須木小学校との「小中一貫教育」を重点施策の一つとして位置付け、系統性・一貫性のある須木ならではの特色ある教育を推進するとともに、地域とのかかわりを大切にした学校づくりを推進する。

重点事項

・　学び方を身に付けることで学習意欲を高め、主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業を展開し、学びに向かう力の涵養

・　自己の強みを生かし、互いに磨き合い支え合いながら、生徒が主体的に取り組む姿勢の醸成

《教育目標の具現化》

(1) 基礎・基本の確実な定着と、自ら学ぼうとする態度の育成

① 基礎･基本の定着のための取組
○ タブレット活用メソッドの確立 ○ 学び方を身に付けるための手立ての実施
○ 朝自習時間の活用の工夫 ○ 家庭学習の充実

② 授業力の向上
○ 研究授業の積極的な活用
○ 学び方を身に着けさせる取り組みの実践 ○ 個別最適な学び及び協働的な学びの実践
○ 学びたい度（４項目）の向上 … とてもそうだ：R7_3月：80%

③ 各種検定・コンクールへの挑戦
○ 英検：80％以上が受検し、全員が5級以上取得
○ 生徒の興味関心や強みを生かした各種検定の受検やコンクール等へ応募の推進

④ キャリア教育の充実
○ 学びたい度（将来の夢や目標）…R7_３月：90% ○ こすもす科の活用

(2) 人権感覚の向上と生命尊重意識の育成

① いじめや不登校の予防と早期発見､素早い初期対応
○ きめ細やかな教育相談の実施
○ 学校､保護者､関係機関との連携

② 心を育てる教育活動の実践
○ 生徒会活動の充実
○ 道徳教育、人権教育の充実
○ ボランティア活動の充実 → 参加率100%
 

(3) 基礎体力・運動能力の向上と健康生活習慣の定着

① 立腰指導の実践
○ 授業や集会等、学校生活全般での実践

② 虫歯治療率100％達成
○ 適切なフッ化物洗口の実施と成果の検証

③ 保健指導の充実
○ 感染症予防への正しい理解と手洗いうがいの徹底

④ 基礎体力及び運動能力の向上
○ 新体力テスト総合評価・・・R6：ＡまたはＢが11名以上

(4) 食育の推進と望ましい食習慣の形成

① 食育の推進
○ 弁当の日の自己作成率１００％
○ 給食の残さいゼロ

② 望ましい食習慣の形成
○ 朝食摂取率１００％
○ 正しい箸の持ち方１００％

③ 食物アレルギーへの対応
○ 全職員で共通理解と対応体制の確立と事故０件

(5) 地域に根ざした学校づくり

① 魅力的で質の高い学校教育を実現
○ 地域のヒト、モノ、コトを学校教育に積極的に活用。

② 保護者・地域への情報発信の充実
○ 月１回の学校だよりの発行　○ HPの充実と毎日の更新　○ 週１回程度の学級だより等の発行

③ 学校運営協議会の推進
○ 年３回の学校運営協議会の充実、成果と課題の集約、分析による学校経営の改善

④ 地域住民と一体となった行事の推進
○ 須木納涼花火大会、ほぜまつりへの準備段階からの参加
○ 地域高齢者クラブ（友愛クラブ）との連携（しめ縄づくり等）、民生児童委員と生徒との交流活動
○ 地域行事やボランティア活動への施局的参加

(6) 連携・分担による学校組織マネジメントの実現

① 関係機関との「連携と分担」による学校マネジメントの実現
○ SC、SSWとの連携

② 多様な人材が指導に携わることのできる学校の実現
○ 行事等における外部人材や専門スタッフとの連携と活用
○ 事務職員の学校運営への参画
○ 教師間の適切な役割分担

③ 須木中学校ならではの働き方改革の推進
○ 会議の時間割への組み込み、会議資料の電子化による時短

④ ＩＣＴ活用等の充実
○ ICTサポーターとの連携と活用

⑤ 教職員評価制度を活かした人材育成